Indeed 2つのデメリット

最近、認知度の上がってきているIndeed‥
CMでは「無料で始められる」というキャッチコピーが有名です。
ただ、無料と聞くと裏があるのではないか…と疑ってしまう方も多いのではないでしょうか。
今回の記事ではその不安を払しょくするために、敢えて、Indeedのデメリットをお話ししたいと思います。

無料で始められるのは本当だが、無料掲載だと求人が埋もれてしまう

まず、無料で始められる、これに関しては全く嘘ではありません。
(※無料掲載には利用規約、掲載基準、使用制限が適用されます)
ただ、求人が埋もれて、まったく応募が来ない、という可能性があります。

要因として
・Indeedの求人数が圧倒的に多いこと
・掲載方法に有料オプション(スポンサー求人)があること

この2点が影響しています。

まず、Indeedの求人数とユーザー数が圧倒的に多いことについて。
求人数ですが、Indeedでは、掲載基準に合った求人ページをAIが自動的に引っ張ってきて掲載しています。
例えばタウンワークで掲載した場合は、タウンワーク内のみでの掲載となりますが、
Indeedでは、その条件さえクリアしていればタウンワークでもリクナビの求人でも掲載しています。

次に、掲載方法に有料オプション(スポンサー求人)があることについて。
Indeedでは、有料でスポンサー求人を利用することも可能です。
スポンサー求人を使用すると、表示回数が増えたり、求職者の目に留まりやすくなります。
つまり、お金をかけている求人の方が求職者に多く表示される、という仕組みになっています。
そのため、無料で出しているだけだと埋もれてしまう、ということが起こってしまうのです。
「働いていた人が急に辞めてしまって、すぐに採用したいんだよね」という場合も、
無料ですとどうしても採用スピードが遅くなってしまうので、注意が必要です。

★解決策

無料でもポイントさえつかめば、埋もれずに、求職者にきちんと表示してもらえます。
埋もれないための、いちばんの解決方法は

・検索ワードを充実させる

まず、これがポイントになります。
基本情報のみ⇒×です。

もし自分が仕事を探すなら…と、どんな検索ワードを入力するか考えて、当てはまる語句を入れてみるといいでしょう。「在宅」「交通費」「まかない」「シフト融通」「制服」「スキマ時間」等といった仕事内容よりも、働き方を意識した語句を入れると、より多くの求職者に当てはまるので、お勧めです。「無料で効果を出す方法」については、他のポイントも別の記事でご紹介しています。是非一度目を通してみてください。

Indeedの無料掲載で効果を出す方法はコチラ

それでもだめだ…という場合は、有料での掲載を検討すると良いでしょう。

掲載にはIndeedの掲載基準に合った求人ページを用意する必要がある

こちらはindeedの公式では下記のように記載されています。

Indeed公式で確認

・1求人ページに1職種・1勤務地であること
・応募フォームがあること
 
など、条件があります。
もし、自社で採用サイトを持っている場合は、Indeedでは使えない場合もあり、使いたい場合は作り直す必要があります。

★解決策

解決方法は2つあります。

・Indeedに直接登録して作成
・求人広告代理店へ依頼して作成してもらう

Indeedへ直接登録して作成する場合

・jp.indeed.com/hireにアクセス
・「無料で求人掲載する」をクリック
・メールアドレスとパスワードを入力してアカウントを作成
・求人情報を入力
・求人の応募受付方法を選択

・予算設定の画面で「有料オプションを利用せずに求人を掲載」をクリック

という流れで、無料で掲載することができます。

求人広告代理店へお願いして作成してもらう

現在は様々な代理店で、Indeed専用の求人ページが用意されているため、依頼をすれば、ほとんどの代理店で対応してくれると思います。
弊社では「iプラット」という求人ページをご用意しています。また、Indeed内に直接求人情報ページを作成することも可能です。

iプラットサンプル

写真・動画なんかも追加することが可能ですし、掲載途中で求人を編集出来たりと、掲載基準に合っているだけでなく、デザインや使いやすさも意識して作っています。

さいごに

今回の記事では、Indeedのデメリットと解決方法についてお話しました。
Indeedの不安が少しでも払拭出来たら幸いです。
もちろん、Indeedへ掲載するメリットもたくさんあります。
「こんな場合はどうしたらいいかな」と気になることがあれば、是非弊社まで一度お問い合わせください。

この記事を書いた人

広部貴司

リクルート発行の求人広告制作を経て、2014年上級ウェブ解析士を取得。以降、特定の商品に限ることなく、リアルもウェブもペイドメディアもオウンドメディアも含めてトータルで最適な採用手法の提案を心掛けています。