広部貴司 
弊社では過去に名刺交換させていただいた方を中心に、
毎月様々なメルマガでお届けしていますが、ここではその一部をご紹介します。
ここでご紹介している市場動向分析に関しては、
主な職種群を２グループに分け、それぞれ隔月で送信しています。
※最新版はメルマガにて配信しています
２０２４年7月送信分
今回ご紹介するのは、2024年7月に送信した内容です。
時系列も当時の状況のままとなっています。
こちらでは、弊社にてお手伝いさせていただいた全国のIndeed運用データのうち
5月分と6月分のデータ比較からシーン別に動向を表す数値を抽出し、
アルバイト・パート採用と社員採用に分けて職種ごとにまとめています。
2024年7月に送信した職種群は以下となります。
- 飲食・フード
- 販売・接客・サービス
- 医療・介護・保育
- 事務・オフィスワーク
- 営業
では、早速見ていきましょう。
アルバイト・パート募集編
募集情報を見てもらうシーン
「事務・オフィスワーク」はクリック率が上昇し
クリック単価が下降していることから、
競合が少なく見つけてもらいやすい状態にあります。
併せて「飲食・フード」もクリック率は大幅上昇。
クリック単価はわずかに上昇しているだけですので、
上記と同様の傾向にあると考えられます。
一方で「医療・介護・保育」は
クリック率が下降しクリック単価が上昇しています。
こちらは競合他社案件が増加していると推測されます。
「販売・接客・サービス」に関しては
クリック単価の下降から競合他社案件の減少が考えられる一方で、
クリック率も下降していることから、
積極的に探す求職者数も減少していた可能性があります。
6月の求人市場におけるこの職種領域は
全体的に動きがやや落ち着いていたのではないかと予想されます。
※「営業」はデータ数が少ないため考察不可としています
応募してもらうシーン
「事務・オフィスワーク」は応募率が上昇し応募単価が下降しています。
前述内容と合わせて、比較的採用しやすい状況にあると言えます。
「飲食・フード」「販売・接客・サービス」「医療・介護・保育」は
いずれも応募率が下降し応募単価が上昇していますが、
前述内容を踏まえると職種によって状況はやや異なると考えられます。
「飲食・フード」に関してはクリック率は上昇しているため、
クリック後応募までの間でミスマッチが生じている可能性があります。
一覧情報と詳細で矛盾がないかチェックしてみましょう。
「医療・介護・保育」はクリック単価と応募単価が高騰し、
クリック率と応募率は大幅に下降していることから、
特に他社案件との競争が激化していると考えられます。
進捗が思わしくない場合は募集条件の見直しを行いましょう。
「販売・接客・サービス」は競合が少ないことが伺える一方で
応募率は大幅に下降しています。
相対的に求職者が多く感じられる状態であると考えると、
求職者に上手くアピールできていないとも言えますので、
応募が減少した実感がある場合は原稿内容の改善に取り組みましょう。
社員募集編
募集情報を見てもらうシーン
「飲食・フード」「販売・接客・サービス」「営業」は
いずれもクリック率が上昇しクリック単価は下降していることから、
競合が少なく見つけてもらいやすい状態にあります。
「医療・介護・保育」もクリック率は上昇していますが、
こちらは同時にクリック単価も上昇していることから
求職者には見つけてもらえているものの、
前述の3職種よりも競合案件は多い状態であることが推測されます。
「事務・オフィスワーク」はクリック率・クリック単価共に下降しています。
クリック単価の下降は若干ですので競合案件はほぼ増減なしと推測されますが、
一方でクリック率の下降幅は大きいことから、
1求人当たりの求職者数は減少している可能性があります。
掲載案件がそれぞれ求職者に十分見られているかチェックしてみましょう。
応募してもらうシーン
「飲食・フード」「事務・オフィスワーク」「営業」は
いずれも応募率が下降し、応募単価が上昇しています。
このうち「飲食・フード」「営業」は前述内容を踏まえると
求職者には見つけてもらえているため、クリック後応募までの間で
上手くマッチングできていない可能性が高いと考えられます。
また、「事務・オフィスワーク」は上記2職種よりも
1求人当たりの求職者数が少ない可能性を考慮すると
マッチングの改善に加えて求職者との接点を増やす打ち手も
検討いただくことをお勧めします。
「販売・接客・サービス」は応募率が上昇し応募単価が下降、
さらに前述内容を踏まえると5つの職種の中では
現状最も採用しやすい状況と思われます。
「医療・介護・保育」は応募率こそ変動がないものの、
応募単価は上昇しているため、費用対効果が悪化していると捉えられます。
競合案件も求職者も多いと思われますので、
競合他社との差別化を強化できれば
応募数が増加し費用対効果の改善も見込めます。
まとめ
いかがでしたでしょうか。
上記はあくまで全国で見た場合の話となります。
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お気軽にお問い合わせください。